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11/3、4は「鏡川緑地公園イベント」。資金難に負けず、打ち上げ花火を復活させよう!

11/3、4は「鏡川緑地公園イベント」。資金難に負けず、打ち上げ花火を復活させよう!
「鏡川緑地公園イベントは、地域のかけがえのない絆」と力を込める実行委員会のメンバーたち

高知市鴨部で 2023 年 11 月 3 日(金・祝)と 4 日(土)に「鏡川緑地公園イベント」が開かれます。

イベントは地域住民ら有志がボランティアで運営し、費用は地域からの寄付で成り立っています。

近年は高齢化やコロナ禍が影響し、寄付集めが厳しくなっていますが、実行委員会の皆さんは「苦しくても、地域で大切にしてきた火を消すわけにはいかない」と奮闘しています。

節目の 20 回目を迎える今年は、新型コロナウイルスで断念した恒例の打ち上げ花火も復活予定とのこと。支援を募るクラウドファンディングにも挑戦しています。イベント会場で使える食事券付きのリターンもあります。

鏡川に“完全復活”の花火を 11月に緑地公園イベント ―EINEE高知

(高知新聞Plus 2023 年 9 月 21 日公開)

高知市鴨部の鏡川緑地公園で11月3、4日、「鏡川緑地公園イベント」が開かれます。ステージやグルメの出店、防災や環境ブースなど、多世代が楽しめる催しで、今年は20回目という節目の年。新型コロナウイルスで断念した恒例の打ち上げ花火など、イベントの“完全復活”を目指し、実行委員会のメンバーたちが奮闘しています。

運営への寄付、コロナ禍でさらに厳しく

鏡川緑地公園イベントは2004年、安全な街づくりや鏡川の環境保全をテーマにした地域交流イベントとして始まりました。現在は有志がボランティアで実行委員会を立ち上げ、運営しています。

会場の鏡川緑地公園は大勢の来場者でにぎわいます(提供写真、写真はいずれも高知市鴨部)
会場の鏡川緑地公園は大勢の来場者でにぎわいます(提供写真、写真はいずれも高知市鴨部)

運営費用は地域からの寄付で成り立っています。しかし、地域住民の減少、高齢化で寄付金は減少の一途をたどっていました。状況に追い打ちをかけたのがコロナ。売り上げが減少した店舗や企業からの協賛はさらに厳しくなりました。

多くの制約の中で、イベント自体は継続できたものの、実行委員会は資金の工面に頭を悩ます日々。実行委員長の若林紗代さんは「苦しくても、地域で大切にしてきた火を消すわけにはいかない」と切実に語ります。

フィナーレを飾る打ち上げ花火 昨年はコロナで断念

イベントの最大の目玉は、打ち上げ花火。第14回から始まり、400発ほどがフィナーレを飾ってきました。しかし、昨年はコロナの影響で縮小開催となったこともあり、あえなく断念しました。

花火師の浜田洋次さんは「緑地公園周辺は、保育園から高校まであるエリア。コロナ禍で子どもたちが寂しい思いをしてきたからこそ、今年は精いっぱい華やかにしてあげたい」と語ります。

「鏡川緑地公園イベント」のフィナーレは花火。大輪が秋の夜空を彩ります(提供写真)
「鏡川緑地公園イベント」のフィナーレは花火。大輪が秋の夜空を彩ります(提供写真)

花火にはこんなエピソードも。初めて打ち上げた年、病に伏せる住民から「窓から見えた花火に感動した」と感謝の声が届けられました。「音がうるさい」などのクレームも覚悟していた実行委員たちは「花火には地域を元気にする力がある」と、逆に勇気づけられました。

つながりの薄かった地域を結ぶ絆

「イベントを始める前は、住民同士のつながりが薄く、何をやっても連携がうまくいかなかった」。第1回から運営に携わる県営住宅鴨部団地自治会副会長の西川浩平さんは、当時をこう振り返ります。

「地域のみんなが一つになれる機会」として続けて、20年。イベントの司会を務める筒井啓文さんは「運営の『手作り感』がすごくて。みんなで一緒に作り上げるからこその温かさを感じます」。別の実行委員も「子どもの時に参加した人が、今では自分の子どもを連れて来てくれる。長く続けてきたからこその味わいもある」と、その魅力を語ります。

ブースでは防災、環境、交通安全など手作り感あふれる体験がたくさん(提供写真)
ブースでは防災、環境、交通安全など手作り感あふれる体験がたくさん(提供写真)

住民に親しまれ、地域を結び付ける絆にもなった鏡川緑地公園イベント。コロナ以降で初となる本格開催に向けて、若林さんたちは「地域以外の人も参加し、目いっぱい楽しんでほしい。子どもたちの笑顔があふれる、盛大な花火を打ち上げたい」と準備に力を入れています。(森本裕文)

「第20回鏡川緑地公園イベント」では、運営や花火費用への支援をクラウドファンディング「EINEE(えいねぇ)高知」で10月末まで募っています。詳しくはこちらから。

「EINEE高知(えいねぇ高知)」は高知県内の地域振興の取り組みを支援するクラウドファンディングです。四国銀行、READYFOR、高知新聞社の3社が運営しています。

この記事の著者

ココハレ編集部

ココハレ編集部

部員は高知新聞の社員 6 人。合言葉は「仕事は楽しく、おもしろく」。親子の笑顔に出合うことを楽しみに、高知県内を取材しています。

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